看護師における産休の制度とその実態について

 

看護師として働いている方の90パーセント以上が女性になります。

 

働きだした当初は独身ですが、20代後半や30代になると多くの方が結婚します。

 

結婚するとお子さんが誕生する可能性が高くなりますが、その時に気になるのが“育休”のシステムになります。

 

どのようなシステムになっているのか、看護師の職場の実態と共に解説します。

 

 

■育休とは?

 

・働く女性を守るための制度

 

男性でも取得できますが、女性が取得しているケースが多めです。

 

出産と育児は非常に大変です。

 

仕事を続けながら、対応するのは無理なので設けられている制度です。

 

育休がなければいったん仕事を辞めて、育児が落ち着いたら再就職しなければなりません。

 

いままでのキャリア自体を棒に振ってしまうかもしれないのです。

 

一方で、育休の場合は、職場を休業できます。

 

そして、育児がある程度落ち着いたら、職場に復帰できるシステムなのです。

 

再就職の手間などもかかりませんし、もともと働いていた職場に戻れるので気分的にも楽です。

 

・育児休暇の期間とは

 

まず出産に対する休暇が決められています。

 

これは育児休暇とは関係なく取得できるもので、産前で6週間、産後は8週間となります。

 

ちなみに、双子などの多胎妊娠のケースは、産前の休業期間は14週間とされます。

 

肝心の育児休暇は、産後1年間となっています。

 

産休と合わせると1年1カ月強の休みがもらえるのです。

 

 

■休暇中の給与について

 

・医療機関など職場による

 

約1年ちょっと休むことになりますが、その時にどれだけの給与がもらえるのかも気になる部分です。

 

実態としては、“給与補償範囲内”とされています。

 

満額支給されるケースは少なくなってしまいました。

 

ただ、効率系の病院など、比較的大きめの医療機関の場合は、“満額支給”される場合もあります。

 

将来的に結婚してお子さんが欲しいと思っている看護師の方は、休暇中も手厚い補償をしてくれる職場に早めに転職しておくのもおすすめでしょう。

 

・出産手当金
・育児休業給付金

 

上記の制度にも注目です。

 

公的な保証制度になり、医療機関とは特に関係ないものです。

 

出産手当金は日給の3分の2まで補償してもらえる制度になります。

 

出産前の42日間と出産から56日分までの支給となります。

 

育児休業給付金は月給の半分を保証してくれる制度になります。

 

育休に入る前に申請するなどの条件もあります。

 

出産手当金や育児休業給付金については、育休制度をしっかり確立していない医療機関で働いている時には非常に役立つ存在です。

 

 

■育児休暇に積極的な医療機関の探し方

 

・求人情報の「休日・休暇」欄をチェック

 

夏季休暇や有給休暇と共に「出産・育児休暇」が掲載されている事もあります。

 

掲載されている医療機関は、育児休暇に積極的と判断して間違いありません。



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